IT | Information Technology。 情報関連技術。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IT基本法 | 2000年11月下旬に成立した、高度情報通信ネットワーク社会形成基本法の通称。 日本独自の情報技術(IT)社会実現をめざすもの。 首相を本部長とする「高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部」の設置や重点計画の策定を謳う。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IT基本法案 | 正式名称「高度情報通信ネットワーク社会形成基本法案」。 2000年10月17日、政府が閣議決定した(2001年1月6日施行を目指す)。 電子商取引の普及、新事業創出による経済構造改革、国民のIT活用能力格差の是正、等が盛り込まれている。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IT憲章 | 2000年の沖縄サミットで参加8ヶ国が採択したITに関する憲章。 4部構成で、「展望と原則」(参加自由、人材開発重点)、「機会の活用」(効果的利用のための国際ルール確立、知的財産権・電子商取引の国際的調和)、「情報格差の縮小」(公共施設へのコンピュータ設置、認字率向上)、「グローバルな参加の促進」(IT政策・制度作りへのノウハウ支援、情報通信インフラ整備支援、人材育成)を規定している。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITコーディネータ | IT Coodinator。 企業の経営方針に即した効率的なIT投資を助言できる人。 経済産業省とNPOのITコーディネータ協会が2001年秋から研修(9月)や認定試験(11月)を開始する新たなIT関連技術者の資格。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IT書面一括法 | 「書面の交付等に関する情報通信の技術の利用のための関係法律の整備に関する法律」。 従来、書面での交付または手続きや提出を義務づけていた諸法律(50本に及ぶ)を改正し、情報通信技術の利用(ホームページ、電子メール、CD-ROM配布等の手段)にて手続き可能にするもの。 2001年4月1日より施行。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IT戦略会議 | 内閣総理大臣を本部長とする内閣組織。 ITを用いた産業、社会の構造改革に日本政府として取り組み、ITインフラの整備と共に、国際競争力のある政策を推進することを目的とする。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IT戦略本部 | 高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部。 IT戦略会議と同意。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IT特区 | 2001年6月1日、日本政府が発表した、IT(情報技術)先進モデルを創設する特定地域。 特区内においては、原則、電子商取引などIT関連事業の阻害要因となるすべての規制の対象外とし、進出企業には政府の支援で通信料金の低廉化や法人税・消費税の減免措置などが講じられる。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITA | Information Technology Agreement。 情報技術協定参照。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITA | International Trade Administration。 米国際通商局(http://www.ita.doc.gov/)。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITAA | Information Technology Asociation of America。 米国情報技術協会。 米国のIT業界団体。 1960年に設立。 本部は、米Virginia州Arlington。 前身は、ADAPSO(Association of Data Processing Service Organizations)。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITA1 | International Telegraph Alphabet No.1。 CCITTが定めた文字コードの国際標準。 | ||||||||||||||||||||||||||||
Itanium |
1999年10月4日に、米Intel社が発表したIA-64アーキテクチャ(EPICアーキテクチャ含む)を使用した次世代マイクロプロセッサ、Mercedの正式ブランド名。
アイテニアムと呼ぶ。
2540万個のトランジスタを集積する。
0.18μmルールのCMOS技術で製造、6層金属配線。
パッケージは1012端子のOLGA(organic land grid array)。
動作周波数やチップ寸法などは明らかにしていない。
(2000年2月7日、動作周波数は800MHz〜と公式発表。)
最大6個の内部命令を同時に発行。
4個のALU(MMX命令に対応)と2個の浮動小数点データの積和演算器(4個のSSE命令に対応),2個のロード/ストア・ユニットを内蔵。
パイプラインは10段。
1次キャッシュと2次キャッシュも内蔵。
容量は不明。
マイクロプロセサと同じ周波数で動作する4MBの3次キャッシュを外付けする。
IA-32のオブジェクト・コードを実行するために専用のデコーダを用意。
IA-32のオブジェクト・コードは動的にスケジューリングした後にIA-64と同じ演算ユニットで実行する。 2000年10月31日、サーバ、ワークステーション向けのパイロット・リリース版を出荷開始。 2001年5月30日、出荷開始。 動作周波数は、800MHz(3次キャッシュ4MB)と733MHz(同2MB)の2種類。 1次キャッシュ32kB、2次キャッシュ96kB。 外部バス幅64bit、同期周波数266MHz。(データ転送能力2.1GB/s) 最大32個のマルチプロセッサに対応。 | ||||||||||||||||||||||||||||
Itanium 2 |
2002年4月25日、米Intel社が発表したIA-64アーキテクチャを使用した次世代マイクロプロセッサ、Mckinleyの正式ブランド名。 2002年7月8日、出荷開始。 搭載トランジスタ数は約2億2100万個。 クロック周波数は900MHz及び1GHz。 3MB(1GHz版)または1.5MB(900MHz版)の3次キャッシュ搭載。 FSBは400MHz。 製造プロセスは0.18μmCMOS。 SPECint2000スコアは810(1GHz版)。 2003年7月1日、Madisonコアの0.13μmCMOSプロセスの第2世代を発表。 クロック周波数1.50GHz。 3次キャッシュは最大6MB。 2003年9月9日、1.40GHz版/3次キャッシュ1.5MBを発表。 同日、低電圧版1GHz/3次キャッシュ1.5MBを発表。 コード名、Deerfieldと呼ばれていたもの。 2004年4月13日、1.40GHz版/3次キャッシュ3MB、1.60GHz版/3次キャッシュ3MB、を発表。 2004年11月8日、マルチプロセッサ版Itanium2 MPの1.6GHz版/3次キャッシュ9MB/FSB400MHz、同/3次キャッシュ6MB/FSB400MHz、1.5GHz版/3次キャッシュ4MB/FSB400MHz、デュアルプロセッサ版Itanium2 DPの1.6GHz版/3次キャッシュ3MB/FSB533MHz、同/3次キャッシュ3MB/FSB400MHz、低電圧プロセッサ版Itanium2 LVの1.3GHz版/3次キャッシュ3MBを発表。 2005年7月18日、1.6GHz版/3次キャッシュ9MB/FSB 667MHz、1.6GHz版/3次キャッシュ6MB/FSB 667MHz を発表。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITC | Intelligent Transport Systems。 高度道路交通システム。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITC | Independent Television Commission。 英国の民間放送事業者。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITC | International Trade Commission。 米国際貿易委員会。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITCS | Integrated Traffic Control Systems。 警視庁などの外郭団体が進める新交通管理システムUTMSのコアである高度交通管制システム。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITE | Institute of Telecommunications Engineers。 電気通信学会。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITE | Independent Trading Exchange。 複数対複数の取引を意味する。 B2B、VCNとほぼ同意。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITFA | Internet Tax Freedom Act。 インターネット非課税法。 1998年に米国で成立した、インターネットアクセスサービスや特定のオンライン販売に対して、州税や地方税を課すことを禁じた法律。 適用期限は、2003年11月1日までであったが、2003年9月17日、恒久的に延長することが下院で可決された。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITI | Information Technology Institute。 シンガポールの政府機関傘下の研究機関。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITIL | Information Technology Infrastructure Library。 情報システム管理基準。 英CCTAが開発したITインフラに関するマネジメント基準で、業界標準となっている。 英国規格のBS15000として規格化。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IT-ISAC | Information Technology Information Sharing and Analysis Center。 2001年1月16日、米政府および米IBM社、米Microsoft社、米CISCO社等19社が結成した、非営利のサイバーテロ対策組織。 | ||||||||||||||||||||||||||||
iTMS |
iTunes Music Store。
米Apple Computer社が提供する音楽配信サービス。 2005年8月4日、日本でのサービスiTMS-Jを開始。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITO | Indium Tin Oxide。 液晶パネルなどに使われる透明導電膜の一種。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITO | International Trade Organization。 国際貿易機構。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITPEA | Identity Theft Penalty Enhancement Act。 2004年7月15日に成立した、フィッシングなどさまざまな身元詐称行為(個人情報の窃盗行為)を刑事罰に処する米連邦法。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITRI | Industrial Technology Research Institute。 台湾行政院管轄の研究機関。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITRI | Interconnection Technology Research Institute。 米国のプリント配線板メーカの業界団体であるIPC傘下の研究コンソーシアム。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITRS |
International Technology Roadmap for Semiconductor。
世界の半導体業界団体がまとめた国際半導体技術ロードマップ。
製造プロセス、動作電圧やプロセッサの動作周波数等のトレンド見通しがまとめられる。 [ITRSの予測(1999年度版)]
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ITry | 2001年1月23日に、日本アイ・ビー・エムが発表したプロジェクト名称。 アイトライと呼ぶ。 初心者や高齢者、障害者など、誰にでもパソコンやInternetが使えるような製品を開発する。 その第1段として、画面の見やすさや、操作の容易性に配慮したソフトウェア ITry Kitを同時発表。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITS | Intelligent Transport Systems。 高度道路交通システム。 自動車と道路の情報化を進めた次世代の交通システムの総称。 VICS(道路交通情報通信システム)やETC(自動料金収受システム)、AHS(走行支援システム)などから構成される。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITS | Institute for Telecommunications Sciences。 電気通信科学研究所。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITSP | Internet Telephony Service Provider。 インターネット・テレフォニのISP。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITSS | Information Technology Skill Standard。 IT技術者のスキルを明確化するために、経済産業省を中心に策定中の技術水準。 職種の分類や各職種における技術のレベル分けを行うもの。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITT | International Telephone & Telegraph Corporation。 米の国際電信電話会社。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITTCS | International Telephone and Telegraph Communication System。 国際電話電信通信システム。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITU | International Telecommunication Union。 国際電気通信連合。 1865年に設立。 本部はスイスGeneva。 国連により設立された通信の標準規格を制定する国際的な組織。 180ヶ国以上が参加しており、4つの主要機関に分かれる。 主な活動は、電気通信に関する技術基準や標準の設定、無線周波数の世界的な割り当て調整、国際電気通信サービスの料金制度の検討、国際間の収入精算方式の設定、開発途上国への技術協力推進など。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITUAJ | The ITU Association of Japan, Inc.。 財団法人日本ITU協会。 | ||||||||||||||||||||||||||||
iTunes |
米Apple Computer社が開発した、ジュークボックス・ソフト。
CD楽曲をMP3形式のファイルに圧縮してHDDに保存する。
楽曲リストの検索、閲覧、再生、CD-R/RWへの書き込み機能を持つ。
2001年2月21日、バージョン1.1がリリースされた。 2003年10月16日、Windows版発表。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITU-R | International Telecommunication Union-Radiocommunication sector。 国際電気通信連合無線通信標準化部門。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITU-R勧告 (BT.656) | ITU-Rによる勧告。 テレビ放送向けコンポーネント信号のインタフェースに関する規格。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITU-T | International Telecommunication Union-Telecommunication standardization sector。 国際電気通信連合電気通信標準化部門。 33.6kbpsモデムの標準規格「V.34」、画像や音声、ホワイトボードなどを利用したテレビ会議の標準規格「T.120」などを制定。 "V"から始まるものがモデム関連の規格。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITU-T勧告 | 国際電気通信連合が規定する勧告のこと。 著名なものに、Vシリーズ勧告(電話網に関するデータ通信のための規格)、Xシリーズ勧告(データ通信網のための規格)、Iシリーズ勧告(ISDN網に関する規格)などがある。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITU-TS | International Telecommunication Union-Telecommunication Standardizaion Sector。 国際電気通信連合電気通信標準化部門セクタ。 | ||||||||||||||||||||||||||||
ITU-T X.509 V.3標準 |
ITU-T(国際電気通信連合電気通信標準化部門、旧CCITT)が策定した公開鍵証明書(デジタル証明書)の標準仕様X.509のバージョン3のこと。
拡張領域を設け、ベンダ独自の情報を証明書内に記入できるようにしている。
一般にデジタル証明書というと、このX.509V.3デジタル証明書を指す。 [X.509 V.3証明書フォーマット]
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ITV | Industrial TeleVision。 産業用テレビ。 | ||||||||||||||||||||||||||||
iTV | interactive Television。 インタラクティブTV。 デジタル放送に双方向性の機能を取り込んだサービス。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IT21 | 情報通信技術21世紀計画。 ミレニアム・プロジェクトの一環として推進されている計画。 「2005年度までに、全ての国民が、場所を問わず、超高速のインターネットを自由自在に活用して、自分の望む情報の入手・処理・発信を安全・迅速・簡単に行えるインターネット&コンピューティング環境を創造する。」というもの。 インターネット環境の目標は、現行インターネットの1万倍の処理速度と3万倍の接続規模。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IU | Integer Unit。 整数演算ユニット。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IVC | Inter-Vehicle Communication。 車々間通信。 周辺走行車両との情報を通信しあうDSRCのシステム。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IVD LAN | Integrated Voice and Data LAN。 音声/データ統合LAN。 | ||||||||||||||||||||||||||||
iVDR |
AV機器からPCまで幅広く利用できるリムーバブルHDD。
2002年3月6日、キヤノン、富士通、日立製作所等8社が標準規格策定、普及促進のためのコンソーシアムを設立。
2.5インチ型HDDを使用。
外形サイズは、130×80×12.7mm。
インタフェースは、ATA標準コマンドの他、AV拡張コマンド、セキュア拡張コマンドにも対応。 2003年12月7日、日米アジアの大手電機メーカー31社で規格統一に合意。 フロッピーディスク大で厚さ約10mm。 80GB他、複数タイプの記憶容量を揃える。 Information Versatile Disk for Removable usage。 2004年4月、製品登場。
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IVI | Intelligent Vehicle Initiative。 自動運転の実現などに向かって段階的に車載機器などの機能を進化させていく米国の政策。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IVIS | inter-vehicular information system。 ビークル相互情報システム。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IVR | Interactive Voice Response。 音声自動応答。 音声認識、音声合成、音声再生の技術が融合した処理。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IW | information warfare。 情報戦。 | ||||||||||||||||||||||||||||
I-way | information superhighway。 情報スーパーハイウェイ。 インターネットを指す。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IWSM | International Workshop on Statistical Methodology for VLSI Design and Fabrication。 LSIの各種バラつきや歩留まりの統計技術に関する国際学会。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IX | Internet eXchange。 インターネット上の複数のISPの間を取り持つ相互接続ポイント。 複数のISPが一定の箇所にリンクを張り、そこを経由してデータをやり取りするという考え方で、この部分がIXと呼ばれる。 各ISPがIXを接続することによって、複数の相互接続によるネットワークの複雑化を防ぎ、効率的なネットワークを構築できる。 IXでISP同士が実際にデータの交換を行うことをピアリングと呼ぶ。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IXA | Internet Exchange Architecture。 米Intel社が提唱する、通信プロセサ向けソフトウェア・アーキテクチャ。 | ||||||||||||||||||||||||||||
IXP1200 | 米Intel社が開発したネットワーク向けプロセッサ。 2000年5月31日に、0.25μmCMOSプロセスによる166MHz版、及び200MHz版の量産出荷を開始した。 Intel社が提唱するIXAの中核となるプロセッサ。 CPUコアは、StrongARM。 | ||||||||||||||||||||||||||||
I2C | Inter-Integrated Circuit。 チップ間のインタフェース仕様。 | ||||||||||||||||||||||||||||
I2O | Intelligent Input/Output。 OSとデバイス・ドライバ・ソフトウェアの間の標準インタフェース。 | ||||||||||||||||||||||||||||
I2L | Integrated Injection Logic。 バイポーラ半導体技術による論理回路の一種。 アイスクエアエルと呼ぶ。 | ||||||||||||||||||||||||||||
i386 | 米Intel社の80286の後継で最初の32bitCPU。 386参照。 | ||||||||||||||||||||||||||||
i740 | Intel740のこと。 | ||||||||||||||||||||||||||||
i860 | 米Intel社が開発した64bitプロセッサ。 RISCベース。 |
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