情報用語辞典(ケ)
蛍光体 fluorescent substance。 吸収したエネルギーを光(=蛍光)として放出する物質。
経済産業省 Ministry of Economy, Trade and Industry。 (http://www.meti.go.jp/
警察庁 National Police Agency。 (http://www.npa.go.jp/
計算機 Computer。 コンピュータの日本語訳。 電卓を含む場合もある。 しかしコンピュータ関連の書籍で計算機といった場合には、CPUを持つコンピュータ本体、あるいはコンピュータシステムを意味する。
継承 オブジェクト指向の用語の一つ。 基底クラス(親クラス)から派生クラス(子クラス)を作る機能のこと。 派生クラスでは差分だけをプログラミングすれば良い。 オブジェクト指向によってプログラムの再利用性が高まる最大の理由がこの機能にある。
継続出願 continuation application。 米国の特許制度において、拒絶査定された特許を、資料等を添えて再度審査請求する手続きのこと。
携帯電話禁止法 2001年6月25日、米New York州で成立した法律。 州内で乗用車運転時の携帯電話の使用を緊急時を除き禁止するもの。 2001年11月1日に公布され、12月1日から施行予定。 違反時の罰金は最高100ドル。
経団連 経済団体連合会の略。(但し、英語名は、Keidanren) 1946年8月16日に発足した総合経済団体で、1961年に社団法人化。
景表法 「不当景品類及び不当表示防止法」。 景品や懸賞(クローズド懸賞)の総額等に制限を設けている法律。

[クローズド懸賞の制限] (参考文献:日経ネットビジネス 1999年7月号)
  1. 購入者の中から抽選(単独店舗)
    • 景品の最高額:商品価格の20倍以下でかつ、10万円以下。
    • 景品の総額:予定売上総額の2%以下。
  2. 購入者の中から抽選(商店街などの共同実施)
    • 景品の最高額:30万円以下。
    • 景品の総額:予定売上総額の3%以下。
    • 実施上の制限:実施回数は年3回以下。実施機関は通算年70日以下。
  3. 購入者全てに当たる場合
    • 景品の最高額:商品価格の10%以下、または100円。
景品 懸賞に当選した際に提供される物品。 商品購入を前提、あるいは購入へ誘導する懸賞(クローズド懸賞)の場合は、景品は10万円以下でなければならない(景表法による規制)。 商品購入に無関係な懸賞(オープン懸賞)の景品最高額は1000万円以下(独占禁止法による規制)。 商品購入していない消費者を対象にしていても、それが商品販売のWebページであれば、クローズド懸賞とみなされるので注意が必要である。
刑法234条の2 電子計算機損壊等業務妨害。 業務に使用するコンピュータを損壊したり、コンピュータ内部のデータを改ざん・消去するなどして業務を妨害することを禁じている。 これを破った場合、5年以下の懲役または100万円以下の罰金が科せられる。
経路情報 宛先のアドレスとそこに到達するための経路を示した情報。
経路制御表 ルーティング・テーブルのこと。
ゲート gate。 FET(電界効果型トランジスタ)の3端子のうちの一つ。 トランジスタの動作を制御する端子。
ゲートアレイ Gate Array。 あらかじめAND、ORなどの論理回路を内部に用意しておき、ユーザーからのオーダーにしたがってそれぞれを結線するタイプのセミカスタムメイドのICLSI。 Logic Arrayともいう。 米AMD社のPAL(Programmable Array Logic)やLattice社のGAL(Generic Array Logic)などの素子がある。 フルカスタムメイドと比べ、少量生産時におけるコストを削減し、納期を短縮できる。
ゲートウェイ gateway。 クライアントのアクセスを代行する代理サーバ。 企業では一般に社内LANインターネットの間にゲートウェイ・サーバを設置し、社内LANからはゲートウェイ・サーバ経由でインターネットへアクセスする。 こうすれば、インターネット側からはゲートウェイ・サーバだけが見え、社内LAN上のマシンが全く見えないファイアウォールが構築できる。 異なるプロトコルのシステム/ネットワークを相互接続するための装置。 相互のプロトコルが異なっていてもゲートウェイがプロトコルの違いを吸収する。 なお、中継機能専用のコンピュータルータと呼び、ゲートウェイとは区別する。
ゲートキーパー Gate-keeper。 ゾーン内のゲートウェイやターミナルなどの登録を受付け、それぞれに許可を与えたり、帯域を管理したりする機構。 ゲートウェイやターミナルに帯域幅の割り付けを行ったり、DNSなどのデータベース参照により接続先ノードのドメインを探し出したり、アドレス変換などを行う。
ゲート長 gate length。 MOSトランジスタのゲートの長さ。 電気的には、キャリアが移動するチャネルの長さを意味し、短ければ短いほど高速となる。
ゲート容量 gate capacitance。 ゲート容量はMOSトランジスタのゲート電極とSi基板の間の容量。
ケーブル Cable。 細長い鋼状のもの。 コンピュータの世界では、信号を伝える電線や光ケーブル、電力を供給する電源ケーブルなどを指す。
ケーブルセレクト Cable Select。 IDE対応機器のMaster/Slave設定を自動で行ってくれる機能。 IDEインタフェースでは一般に、一つのチャネルに2台までハードディスクCD-ROMなどを接続できるが、 2台接続する場合に、一方のIDE機器のジャンパスイッチを「Master」に、もう一方を「Slave」に設定しなければならない。 ジャンパスイッチを「ケーブルセレクト」に設定した場合は、この設定が自動化される。 しかしこれにはケーブルセレクトに対応した専用ケーブルが必要であり、このケーブルが一般に流通していないため、あまり普及していないのが現状である。
ケーブルモデム cable modem。 CATVで各家庭に供給されたケーブルデジタルデータを流し、インターネット接続できるようにする装置。 CATVのデータはアナログなので、デジタルデータを送信するためには通信経路の両端に専用のケーブルモデムが必要となる。 ケーブルテレビの1チャンネル分の領域(6MHz)で、10M〜30Mbps程度の速度でのデジタル通信が実現できる。 ケーブルモデムには、上り下りの速度が同一の「対称型」と、下りのみ速い「非対称型」の2種類がある。 通常パソコン側のインタフェース10Base-Tになる。
ゲームキューブ 任天堂が、2001年7月に発売予定の、家庭用テレビゲーム機の商品名。 従来、Dolphin(ドルフィン)の開発コード名で知られていたもの。 CPU米IBM社PowerPC、外部バス 1.6GB/s、1次キャッシュ 命令32KB、データ32KB、2次キャッシュ 256KB。 メディアは、容量1.5GBの8cmCD、周辺機器で、56kモデム10/100BASE-Tをサポートする予定。
2001年4月18日、発売予定日を9月14日に延期。
2001年5月22日、本体価格を2万5000円と発表。
2001年8月23日、米国発売予定日を11月18日に延期。
2001年11月18日、米国発売開始。 価格は199ドル。
桁落ち cancellation。 コンピュータ内の演算で数値の有効桁数が減少すること。 極めて近い2数の減算を行うと桁落ちが生じる。
ケルベロス Kerberos。 MITで開発されたUNIX用のユーザー 認証システム。
限界試験 Marginal Test。 使用限界を確認するために実施する試験。
減価償却 depletion。 時間の経過と共に固定資産(建物、機器、設備類他)の価値が低下していくのに合わせ、帳簿上の価値を減らしていく仕組み。 減価償却分は損金として扱われる。 減価償却の方法には、定率法と定額法があり、企業が自由に選定できるが、一つの方法を継続して使用しなければならない。 定率法の方が初期の償却費を大きく計上できるため、儲かっている会社は定率法を採用することが多い。 対象物により法定耐用年数が定められており、コンピュータの場合は6年となっている。 定額法の償却は、購入価格×90%×償却率であり、コンピュータの償却率は 0.166(=1/6、小数点4位以下切り捨て)である。 定率法の償却は、コンピュータの償却率は 0.319と定められており、期初簿価に乗じた額を償却していく。 但し、いずれの方法も購入価格の5%が残存簿価と定められており、滅却されるまではこれが適用される。
言語処理系 プログラミング言語による記述を入力してコンピュータで動くようにさせてくれるソフトウェアのこと。 処理系には大きく分けてハードウェア命令の列(機械語)に変換するコンパイラと仮想的なコンピュータを模擬して(1動作単位ずつ逐次的に)実行するインタプリタの2種類がある。 Javaのように仮想的な機械語へのコンパイラと仮想機械語のインタプリタを組み合わせる場合もある。
検索エンジン search engine。 サーチエンジン参照。
減磁 磁気記録系において、記録されたデータの読み出し出力が、一部低下し、読み出し不能となる現象。
検収 evaluation。 システムの導入に際して、テスト結果を評価すること。
検証 Validation。 公開鍵証明書が有効期限内であり、失効されていないことを確認、保証すること。
源泉分離課税 株式を売却した場合の税金支払方法の一つ(もう一つは申告分離課税)。 売却代金の1.05%が税額となり、売却代金から自動的に差し引かれるもの。 確定申告不要。
検定 statistical test。 母集団に対して、何らかの仮説を立て、標本を検証することで、その仮説の真偽を判定すること。
原盤権 音源を利用するための権利。 アーティストの原盤権を持つものが任意のメディアでの音楽配信が可能になる。 日本の場合、原盤権はレコード会社ではなく、プロダクションが握っていることが多く、ネット上への音楽配信はプロダクションの許諾が必要となる。